結婚式の準備を進めていると、「ゲストを何人呼べば黒字になるんだろう？」という疑問は、誰もが一度は頭をよぎるのではないでしょうか。
私もそうでした。式場見学でもらった見積もりを眺めながら、「ご祝儀でどのくらいカバーできるの？」「人数を増やしたほうが得なの？」と夫とふたりで真剣に計算した記憶があります。
黒字にしたいという気持ちは、決して「損得で結婚式を考えている」ということではありません。限られた予算のなかで理想の式を実現したいからこそ、真剣に向き合っている証拠だと思っています。
この記事では、ゲスト人数と結婚式費用の関係をわかりやすく整理し、人数別の収支シミュレーションや節約ポイントまで具体的に解説します。
費用の仕組みから理解することで、「どうすれば自己負担を減らせるか」が見えてきます。実際に結婚式を経験した卒花嫁のリアルな体験談も交えながら、みなさんの式づくりの参考になる情報をお届けします。
結婚式で黒字にするには何人呼べばいい？【結論】
黒字になるゲスト人数の目安は80人以上
結婚式の費用とご祝儀のバランスを考えると、一般的に「黒字になりやすい」とされるゲスト人数の目安は80人以上といわれています。
これは、ご祝儀の平均相場（後述しますが友人3万円・上司5万円・親族5〜10万円が目安）と、式場にかかる費用の関係から導き出される数字です。80人規模になると、ご祝儀総額が式場費用の大部分をカバーしやすくなるため、黒字または少額の自己負担に収まるケースが増えてきます。
ただし、この目安はあくまで「平均的な費用感・平均的なご祝儀相場」で試算した場合の話です。式場の単価・演出の豪華さ・引き出物の価格帯・衣装の点数など、多くの変数によって結果は大きく変わります。80人以上呼んでも赤字になる式はありますし、逆に工夫次第で50人でも自己負担をかなり抑えられることもあります。
「80人」という数字はひとつの目安として頭に置きつつ、費用の仕組みを理解した上で自分たちの状況に当てはめて考えることが大切です。
少人数でも黒字に近づけることはできる
「呼べる人が少ない」「家族婚や少人数婚にしたい」という方は、最初から黒字をあきらめる必要はありません。少人数婚では「変動費を徹底的に削る」「固定費の安い式場を選ぶ」「会費制スタイルを取り入れる」などの工夫で、自己負担を最小化することが可能です。
実際に、私が参加したブライダルフェアでも「少人数プラン」を打ち出している式場は多く、30〜50人規模でも手厚いサービスを受けながら費用を抑えられるプランが増えています。人数が少ないほど、一人ひとりのゲストへの費用（引き出物・料理・飲み物）の調整が効きやすく、削れる部分を見つけやすいというメリットもあります。
少人数で黒字を目指す場合は、式場選びの段階で「固定費がどれだけかかるか」を必ず確認するようにしましょう。後ほど詳しく解説します。
黒字・赤字の割合：先輩カップルのリアル事情
結婚式を挙げたカップルの多くが「黒字だった」と思っているかというと、実際はそうでもありません。各種調査によると、結婚式でご祝儀が費用を上回り「黒字」になったカップルは全体の20〜30%程度とされており、残りの多くは自己負担が発生しています。
ただし「赤字＝損」とは一概に言えません。親からの援助・ハネムーン費用の有無・持参品の有無など、収支の定義がカップルによって異なるからです。また、「多少自己負担してでも理想の式にしたい」というカップルも多く、黒字にこだわること自体が必ずしも正解ではありません。
この記事では「自己負担をできるだけ減らし、理想の式を実現するための考え方」を中心にお伝えしていきます。黒字か赤字かの二択で考えるより、「自己負担をどこまで許容できるか」を具体的にイメージしながら読んでいただけると役立つと思います。
まず知っておきたい結婚式費用の仕組み
固定費とは？ゲスト数に関わらずかかる費用
結婚式の費用は大きく「固定費」と「変動費」に分けて考えると整理しやすくなります。固定費とは、ゲストの人数に関係なく一定額かかる費用のことです。
固定費の主な内訳は次のとおりです。
- 会場費・使用料
- 衣装代（ウエディングドレス・タキシード・和装など）
- 美容・ヘアメイク代
- 映像演出（プロフィールムービー・エンドロールなど）
- 写真・ビデオ撮影費
- 司会者料金
- 招待状・席次表などのペーパーアイテム費用
これらは、ゲストが30人でも100人でも、基本的にかかる費用です。式場によっては会場費に含まれているケースもありますが、見積もりに含まれているかどうかは必ず確認が必要です。
固定費が高いと、ゲスト人数が少ない場合の自己負担が大きくなります。逆に、固定費を抑えれば少人数婚でも黒字に近づきやすくなります。
変動費とは？ゲスト数によって増える費用
変動費は、招待するゲストの人数に比例して増えていく費用です。ゲスト1人あたりにかかる費用（通称「ゲスト単価」）が変動費の核心部分です。
主な変動費の内訳は次のとおりです。
- 料理・飲み物代（コース料理・フリードリンクなど）
- 引き出物・引き菓子代
- 席花・装花（テーブル数に比例）
- 招待状の送付費用（切手代・印刷代）
- 交通費・宿泊費の負担（遠方ゲスト分）
一般的に、1人あたりの料理代は1万5,000〜2万円、引き出物は3,000〜8,000円程度が相場といわれています。この変動費と、ゲストが持参するご祝儀を比較することが、黒字・赤字を考える上での基本です。
ゲスト1人あたりの変動費がご祝儀より高ければ呼べば呼ぶほど赤字になり、低ければ黒字に近づきます。
ご祝儀の平均相場はいくら？
ご祝儀の相場は、ゲストとの関係性によって異なります。以下の表に主な相場をまとめました。
| ゲストの関係 | ご祝儀の目安 |
|---|---|
| 友人・同僚 | 3万円 |
| 上司・先輩 | 3〜5万円 |
| 兄弟・姉妹 | 5〜10万円 |
| おじ・おば | 5〜10万円 |
| 祖父母 | 5〜10万円（それ以上も） |
| 両親 | 援助として別途支払うケースが多い |
多くの場合、友人や同僚が招待ゲストの中心になります。そのため、ゲスト全体のご祝儀平均は「3万〜4万円程度」と考えておくのが現実的です。
親族が多い場合はご祝儀平均が上がりやすく、友人中心の場合は3万円前後が中心になります。自分たちのゲスト構成を考慮した上でご祝儀総額を見積もることが大切です。
実際の式では、若い友人からは3万円ちょうど、年配の親族からはまとまった額をいただくケースが多く、ゲスト構成によってかなり差が出ます。ご祝儀総額の見積もりが甘いと、想定外の自己負担につながるため注意しましょう。
自己負担額の正しい算出方法
自己負担額は、以下のシンプルな計算式で求められます。
自己負担額 ＝ 結婚式の総費用 − ご祝儀総額 − 親からの援助額
この式のどの数字が変わっても、自己負担額は変化します。「費用を下げる」「ご祝儀が多い構成にする」「親の援助をお願いする」の3つが自己負担を減らす手段です。
注意したいのは、ご祝儀は当日まで正確な金額が分からない点です。欠席者が出る可能性や、関係性によってご祝儀の額が変わることも考慮して、やや少なめに見積もっておくと安心です。私自身の経験でも、欠席予定だった方が当日急に欠席になったことがあり、想定より収入が減った場面がありました。
ゲスト人数別・収支シミュレーションと黒字の目安
30人招待した場合の収支シミュレーション
以下は標準的な条件を想定した、ゲスト人数別の収支シミュレーションです。
| 条件 | 設定値 |
|---|---|
| 固定費 | 150万円 |
| ゲスト1人あたり変動費 | 2万5,000円 |
| ゲスト1人あたりご祝儀平均 | 3万5,000円 |
この条件をもとに、ゲスト30人の場合を計算します。
– 変動費：2万5,000円 × 30人 ＝ 75万円
– 総費用：150万円（固定）＋ 75万円 ＝ 225万円
– ご祝儀総額：3万5,000円 × 30人 ＝ 105万円
– 自己負担額：225万円 − 105万円 ＝ 120万円（赤字）
ゲスト30人規模は家族婚・少人数婚に分類されますが、固定費のウエイトが大きいため自己負担は大きくなりやすい傾向があります。この規模で費用を抑えるには、固定費の圧縮が最重要課題になります。
50人招待した場合の収支シミュレーション
同じ条件でゲスト50人の場合を計算します。
– 変動費：2万5,000円 × 50人 ＝ 125万円
– 総費用：150万円（固定）＋ 125万円 ＝ 275万円
– ご祝儀総額：3万5,000円 × 50人 ＝ 175万円
– 自己負担額：275万円 − 175万円 ＝ 100万円（赤字）
ゲストが20人増えたにもかかわらず、自己負担は120万円から100万円に下がりました。これは、1人増えるごとにご祝儀（3万5,000円）が変動費（2万5,000円）を1万円上回るため、人数が増えるほど自己負担が減っていく構造になっているからです。
80人招待した場合の収支シミュレーション
– 変動費：2万5,000円 × 80人 ＝ 200万円
– 総費用：150万円（固定）＋ 200万円 ＝ 350万円
– ご祝儀総額：3万5,000円 × 80人 ＝ 280万円
– 自己負担額：350万円 − 280万円 ＝ 70万円（赤字だが少額）
80人では自己負担が70万円まで下がります。この規模になると、親族のご祝儀がやや多め（4万〜5万円以上）だったり、節約の工夫を加えたりすることで、黒字に近づく可能性が出てきます。
100人招待した場合の収支シミュレーション
– 変動費：2万5,000円 × 100人 ＝ 250万円
– 総費用：150万円（固定）＋ 250万円 ＝ 400万円
– ご祝儀総額：3万5,000円 × 100人 ＝ 350万円
– 自己負担額：400万円 − 350万円 ＝ 50万円
100人規模では自己負担50万円前後まで圧縮できます。ゲスト単価のご祝儀平均が高ければ黒字も十分狙えるラインです。
ゲスト人数が増えると自己負担が減る理由
先ほどのシミュレーションからもわかるとおり、ゲスト1人増えるごとに、変動費とご祝儀の差額（この例では1万円）分だけ自己負担が減ります。
これが「人数が増えるほど黒字に近づく」と言われる仕組みの正体です。固定費はすでに払っているため、人数が増えるほどその固定費を多くのゲストで分担できるイメージになります。
ただし、この計算はゲスト単価とご祝儀平均の差が「プラス」である前提が必要です。1人あたりの変動費がご祝儀より高ければ、人数が増えるほど赤字は拡大します。
人数を増やすほど赤字になるパターンに注意
ゲスト1人あたりの費用（変動費）がご祝儀相場を上回っている場合、人数を増やすほど赤字が拡大します。
たとえば、料理のグレードを上げて1人あたり2万5,000円→3万5,000円にした場合、ご祝儀平均3万5,000円では差し引きゼロで固定費分がそのまま自己負担になります。そこからさらに引き出物・引き菓子・席花などを加算すると、ゲスト単価はご祝儀を超えてしまいます。
高級レストランウエディングや高単価のゲストハウスなど、1人あたりの費用が高い会場を選ぶ場合は特に注意が必要です。式場選びの段階でゲスト単価を必ず確認し、ご祝儀相場との差がどうなっているかを計算しておきましょう。
招待ゲストの決め方と人数バランスの考え方
呼びたいゲストをリストアップする方法
ゲストリストをつくるとき、最初から「何人にしよう」と決めようとすると行き詰まりやすいです。まず「呼びたい人を全員リストアップする」ところから始めるのがおすすめです。
具体的には、新郎・新婦それぞれが以下のカテゴリーで書き出してみましょう。
- 家族・親族（祖父母・おじ・おば・いとこなど）
- 友人（学生時代・社会人・趣味つながりなど）
- 職場関係（上司・同僚・お世話になった先輩など）
- その他（習い事の先生・恩人など）
全員書き出したら合計人数を確認し、「絶対に呼びたい人（A）」「呼べたら呼びたい人（B）」「相手方も出席する場合に声をかける人（C）」に分類します。この段階で費用感と照らし合わせ、A優先で確定させていくと決めやすくなります。
親族・友人・職場関係の招待範囲の目安
どこまでの範囲を招待するかは、家庭や地域によっても慣習が異なります。以下は一般的な目安です。
| カテゴリー | 招待の目安 | 備考 |
|---|---|---|
| 家族・兄弟姉妹 | 基本的に全員 | 配偶者・子どもも含むことが多い |
| 祖父母 | 健康状態に応じて | 高齢の場合は負担を配慮 |
| おじ・おば | 両家の方針に合わせる | いとこを呼ぶかは要相談 |
| 友人 | 仲の良い人を中心に | 学生時代・社会人それぞれ |
| 職場関係 | 上司・同僚まで | 職場の雰囲気による |
職場の招待範囲は特にデリケートです。「Aさんを呼んでBさんを呼ばない」という状況が職場内の人間関係に影響することもあるため、招待する場合は部署単位・チーム単位でまとめて声をかけるほうがトラブルになりにくいといわれています。
新郎新婦の人数バランスはどうする？
式全体での人数バランスは、新郎と新婦の差が20人以内に収まると見た目のバランスがよく、進行もスムーズになりやすいとされています。
ただし、バランスよく見せることを優先して「必要のない人を招待する」のは本末転倒です。一般的には、多少の差があっても会場の席配置やテーブルレイアウトで調整できる場合がほとんどです。
プランナーさんに「新郎側が少ない」などと相談すると、テーブルの並び方や配置で視覚的なバランスを整えるアドバイスをもらえることもあります。気になる場合は遠慮なく相談してみましょう。
両家の人数差が大きい場合の対処法
両家の招待人数に大きな差がある場合でも、特に問題はありません。よく「片方が少ないと見栄えが悪い」と心配されますが、現代では家族構成の多様化もあり、人数差を気にしない式が増えています。
どうしても差が気になる場合は、以下のような対処法があります。
- 人数が少ない側の親族の席配置を中心に寄せてもらう
- 友人を多めに招待して全体の人数バランスを整える
- 席次表の配置を工夫し、テーブル数を均等に見せる
大切なのは「人数を合わせること」ではなく、「来てほしい人に来てもらうこと」です。
人数合わせは必要？断り方のマナー
「新郎側の人数に合わせるために誰かを招待しなければ」という状況は、できれば避けたいところです。気乗りしない招待はゲスト側にも伝わりやすく、かえって関係性を悪化させることもあります。
断り方で難しいのは、「呼ぶかどうか迷っている人」への対応です。「式は家族のみ・少人数で行う予定にしている」という伝え方をすると、角が立ちにくく相手も納得しやすいといわれています。
どうしても声をかけにくい場合は、式後に報告として写真入りのハガキを送るという方法もあります。招待状を出す前に人数の方針を決め、例外なく統一した基準で招待範囲を決めると後から後悔しにくくなります。
結婚式を黒字にするための具体的な節約ポイント
一人あたり単価（ゲスト費）を3万円以下に抑える
ゲスト単価（1人あたりの変動費）をご祝儀相場より低く設定することが、黒字への近道です。ゲスト単価を3万円以下に収めると、平均ご祝儀3万5,000円との差額が生まれ、人数が増えるほど自己負担が減る計算になります。
具体的には、料理コースを1万5,000〜1万8,000円、飲み物を3,000〜4,000円、引き出物を3,000〜5,000円に設定すると、合計2万5,000円前後に収めることが可能です。式場の標準プランはゲスト単価が高く設定されていることが多いため、細かい項目ごとに見直す習慣をつけましょう。
引き出物を通販・カタログギフトで節約する
引き出物は、式場提携のショップで頼むと割高になるケースがよくあります。通販サイトや持ち込み可能な式場を選ぶことで、引き出物代を1人あたり1,000〜2,000円削減できる場合があります。
カタログギフトは中身が選べるため、ゲストへの満足度も高く、持ち帰りの手間も少ないと人気があります。ただし式場によっては「持ち込み料」が発生することがあるため、事前に確認が必要です。持ち込み料がかかる場合は、削減できる金額と持ち込み料を比較して判断しましょう。
オフシーズン・仏滅・平日プランを活用する
結婚式の費用は、日程によっても大きく変わります。仏滅・友引・平日・1〜2月・7〜8月などのオフシーズンは、式場側が割引プランを設けていることが多く、固定費を10〜30%程度抑えられることもあります。
私が式場見学に行ったとき、同じ式場で「土曜日の大安」と「仏滅の土曜日」では見積もりが40〜50万円以上違うケースもありました。ゲストへの負担という意味では、平日よりも週末の仏滅が参加しやすく、割引も狙えておすすめです。
日程に柔軟性があるなら、ぜひ検討してみてください。
契約前に値下げ交渉を行う
ブライダルフェアや見学時に受け取る見積もりは、あくまでスタートラインです。値引き交渉は契約前の段階でのみ有効で、契約後の交渉は難しくなります。
交渉で有効なのは、「他の式場の見積もりと比較していること」を伝える方法です。「こちらで○○万円でした」という具体的な数字を出すと、プランナーが上司に相談しやすくなり、値引きの幅が広がることがあります。また、特典として「衣装のアップグレード」「演出1つ無料」などをつけてもらうのも実質的な節約になります。
複数式場のフェアに参加し、見積もりを比較した上で交渉に臨むのが王道のやり方です。
持ち込みや外注を活用してコストを下げる
式場内のオプションは、外部業者より割高なことが多いです。ウエディングケーキのトッパー・ウェルカムボード・席札など、持ち込み可能なアイテムを自作・外注することで、数千〜数万円の節約につながります。
持ち込み可能かどうかは式場ごとに異なるため、見積もりと同時に「持ち込み可能なものリスト」を確認しておくといいでしょう。特にプロフィールムービーやBGMは、外注サービスを使うと式場提供の半額以下になることもあります。
装飾・演出費を見直して固定費を削減する
装飾・演出費は「固定費」の中でも大きなウエイトを占めることがあります。華やかな電飾・ドライアイス演出・花火・生演奏などは見栄えはよいものの、費用も高くなりやすいです。
「絶対に外せない演出」を2〜3つ決めて、それ以外は思い切ってカットするという考え方が節約の鉄則です。私の場合も、プロフィールムービーと入場演出だけは残し、それ以外の有料オプションはほぼなしにしました。結果として、式の雰囲気に影響はなく、むしろシンプルで好評でした。
会費制・1.5次会スタイルで黒字を狙う
従来の「ご祝儀制」ではなく、「会費制パーティー」や「1.5次会」スタイルを選ぶカップルも増えています。会費制にすることで費用をゲストで分担でき、新郎新婦の自己負担を大幅に減らすことができます。
1.5次会とは、披露宴より気軽なパーティースタイルで、レストランや貸切スペースで行うことが多いです。費用が比較的安く、会費制にしやすいため、黒字を目指すカップルに向いています。
ただし、親族や年配ゲストへの配慮が必要な場合もあるため、ゲスト構成をよく考えてから判断しましょう。
卒花嫁に聞いたリアル体験談と自己負担額の実例
ゲスト76人・費用総額460万円・自己負担30万円（親援助あり）
都内の式場でゲスト76人・費用総額460万円だったAさんのケースです。ご祝儀総額は約260万円。差額の200万円のうち、両家の親から合計170万円の援助があったため、自己負担は約30万円に収まりました。
Aさんいわく、「親族が多く、おじ・おば・いとこ含めて40人近くいたためご祝儀の平均が高かった」とのこと。また、衣装を2着に絞り、装花のグレードを下げることで固定費を節約できたそうです。親からの援助は事前に確認し、金額の見通しを立ててから式場を決めたことが成功の要因だったとのことでした。
ゲスト44人・費用総額260万円・自己負担80万円（親援助なし）
地方のゲストハウスでゲスト44人・費用総額260万円のBさん。親からの援助は一切なく、ご祝儀総額約180万円を差し引いた約80万円が実費負担でした。
節約のポイントとして、仏滅プランを選んだことで会場費が40万円ほど安くなり、引き出物は通販で手配したと話してくれました。「少人数でも料理のグレードを下げすぎると式の雰囲気が変わってしまう気がして、料理は少し奮発しました。でもその分引き出物やペーパーアイテムで削りました」とのこと。固定費を仏滅割引で抑えた上で、変動費の中でも料理と引き出物のメリハリをつけたのが賢い判断でした。
ゲスト38人・費用総額309万円・自己負担159万円（親援助なし）
都内の人気レストランウエディングを選んだCさんのケースです。ゲスト38人と少人数でしたが、料理単価が高く費用総額が309万円になりました。ご祝儀総額は約150万円で、親からの援助もなかったため、自己負担は159万円になりました。
「式場のブランドと料理の雰囲気にこだわったので後悔はしていないけど、費用の仕組みをもっと早く理解していれば、もう少し自己負担を抑えられたかも」とCさんは振り返っています。少人数婚では固定費の割合が高くなること、そして高単価の式場ではゲスト費がご祝儀を超えやすいことが、自己負担額を大きくした主な原因でした。
招待人数に関するよくある疑問Q&A
Q. 招待人数のリストアップはいつ始めるべき？
ゲストリストは、式場見学を始める前の段階で大まかな人数をイメージしておくことが理想的です。式場によって収容人数の上限・下限があるため、「だいたい何人くらいになりそうか」をざっくりでも把握しておくと、式場選びがスムーズになります。
正式なリストアップは、式場を仮予約した後から本格的に進めて問題ありません。ただし、招待状の送付は挙式の2〜3か月前が一般的で、それより前に「参加できるか確認する」打診を行うことが多いため、少なくとも挙式の4〜5か月前にはリストが完成していると安心です。
Q. 友達が少ない・呼べる人が少ない場合はどうする？
「友達が少ないから結婚式が恥ずかしい」という悩みをもつ方は少なくありません。ただ、友人の数が少なくても式は十分に素敵にできます。
むしろ少人数婚に振り切って、家族や親しい友人だけをゆっくりもてなすスタイルを選ぶカップルが増えています。家族婚・少人数ウエディングは費用の調整もしやすく、アットホームな雰囲気で喜ばれることも多いです。
「人数が少ないから」という理由で関係の薄い人を呼ぶより、「本当に来てほしい人だけ」を呼ぶほうが、双方にとって意味のある時間になると思います。
Q. 思ったより人数が集まらないときの対処法は？
欠席が相次いで想定より人数が大幅に減った場合は、式場に早めに連絡することが大切です。式場側には「最少催行人数」や「人数変更の締め切り」が設けられていることが多く、期日内であれば費用の減額が可能な場合があります。
人数減少による費用変更の期日は式場ごとに異なるため、契約時に必ず確認しておきましょう。締め切りを過ぎると、キャンセルした分の料理代や引き出物代が無駄になることもあるため注意が必要です。
Q. 黒字にこだわりすぎるリスクはある？
黒字を目指すことは大切ですが、こだわりすぎると「やりたいことを全部削った式」になりやすいという落とし穴もあります。節約できる部分と、こだわりたい部分のメリハリをつけることが、満足度の高い式づくりには欠かせません。
「ゲストを大勢呼んで黒字にしたい」という気持ちから、気乗りしない人まで招待してしまうのも本末転倒です。費用だけを追いすぎると、後から「あの式はなんだったんだろう」という後悔につながることも。
結婚式はふたりにとって一生に一度のイベントです。自己負担の目安を決めた上で、「どこにお金をかけたいか」をふたりで話し合い、費用と満足度のバランスを大切にしてほしいと思います。
まとめ：結婚式で黒字を目指すために大切なこと
結婚式で黒字を目指す上で一番大切なのは、「費用の仕組みを理解した上で、自分たちの式に合った計算をすること」です。
「80人以上呼べば黒字になる」という目安はありますが、それはあくまでも平均的な費用感・ご祝儀相場での話です。式場の単価・演出の内容・ゲスト構成によって、同じ人数でも自己負担は大きく変わります。
今回の記事で伝えたかったのは、以下のポイントです。
まず、固定費と変動費の違いを理解すること。固定費を下げる努力が、少人数婚では特に効果的です。
次に、ゲスト単価とご祝儀の差が「プラス」になるよう、変動費を管理すること。ゲスト単価が3万円以下に収まれば、人数が増えるほど自己負担が減る構造になります。
そして、仏滅・オフシーズン・持ち込みなどの節約手段を式場選びの段階から意識すること。特に契約前の交渉は費用削減に直結するため、必ず実践してほしいポイントです。
卒花嫁の体験談でもわかるように、親からの援助・ゲスト構成・式場の価格帯が自己負担額を大きく左右します。自己負担の上限をふたりで決め、そこから逆算して式のプランを組み立てていく方法がとても有効です。
黒字にすることが目的ではなく、「理想の式を叶えながら、費用をできるだけ賢く抑える」ことが本当のゴールだと思います。費用の仕組みを理解した上で、ふたりが納得できる式づくりを進めていただければ嬉しいです。
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